日本は没落する。最初にそう言ったのはジム・ロジャーズだったが、ロジャーズの発言を引用せずとも、この国に明るい未来など存在しないことはわかりきっている。オカルト界隈では、日本が復活するだの、躍進するだの太鼓判を押されているが、そんな可能性はハッキリ言って0だ。
私は先に中国企業の四季報を買え、と。中国二季報をAmazonで買って中国株を買えと書いたが、この時点で結論が出ている。
マスメディアは、今現在の中国の状況がバブル景気がハジけた時の日本の状態とほぼ同じと言い切っているが、同じなようで同じではない。
日本の場合、失われた30年の間に、人材を使い潰し、ベンチャー企業のイノベーションを食い潰してきたが、少なくとも中国はそうなってはいない。それどころか、世界屈指のIT企業が依然として存在する。そういう企業は相も変わらず勝ち残る。
上がりすぎただけで、今の日本ほど凄惨な落ちぶれようにはならない。
不動産価格や株価の高騰にまったなしの突然の価格暴落は、メガバンクが多額の負債を抱えて破産して失われた30年を切り開く最大要因となった就職氷河期とまったく同じ原理だが、当時の日本と現在の中国とで決定的に違うのは、未来で躍進が期待できる先進産業が強い力を握っていることだ。
かくいう私はOPPOのスマホを使っている。まったく不自由がない。何も困らない。オマケに破格の安さ。
つまり、今の中国を指して、そら見たことか、歴史は繰り返す、ざまあみろ、日本と同じだ、などと笑いものにしているであろう多くの日本人の未来には、悲惨な境遇が待ち受けている。
中国が今の日本のようにはならなければ、就職氷河期のようなものも訪れず、日本はただ勝手にひとりでに没落していくという悲惨な未来だ。
失われた30年というのは、まさに出る杭は打たれる、を体現した30年だった。このクソみてえなことわざが示す日本人の国民気質のせいで、ベンチャー企業のことごとくは打たれて消えていった。時代遅れの生涯雇用性制を担保する為に無数の若者を犠牲にした。
しかし中国はそうはならない。だから中国株を今こそ買えとここに記す。
